EVパワーステーションとは？V2H・家庭用蓄電池との違い・費用・使い方を完全解説

EVパワーステーションとは、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）に搭載された大容量バッテリーを、家庭の電源として活用するための機器です。一般に、EVへの充電だけでなく、停電時の電力供給や太陽光発電の電気の有効活用にも使われます。ただし、EV用の普通充電器と、家庭へ電気を戻せるV2H機器は別物です。

• EVパワーステーションは、EV・PHEVと住宅の電気をつなぐV2H機器を指すことが多い
• 主な用途は「EVへの充電」「EVから家への給電」「停電時のバックアップ」「太陽光発電との連携」
• 導入費用は本体価格だけでなく、分電盤・配線・工事・補助金・電力契約まで含めて考える
• すべてのEV・PHEV、住宅、太陽光発電システムが同じように対応するわけではない
• 購入前は、車種の対応可否、家の電気設備、設置場所、停電時に使いたい機器を確認する

EVパワーステーションとは

EVパワーステーションとは、電気自動車やプラグインハイブリッド車のバッテリーと住宅の分電盤を接続し、電気を双方向にやり取りするための設備です。車へ電気を送るだけでなく、車にためた電気を家庭へ戻す「V2H（Vehicle to Home）」に対応する機器を指して使われることがあります。

EV用の普通充電器は、住宅の電気をEVへ送る一方向の機器です。一方、V2H対応のEVパワーステーションは、EVへの充電に加えて、EVから住宅への放電も行います。名前だけで判断せず、「家への給電に対応しているか」を仕様表で確認してください。

V2Lは「Vehicle to Load」の略で、車から特定の電気製品へ給電する仕組みです。V2Hは「Vehicle to Home」の略で、住宅の分電盤を介して家の電気設備へ給電する仕組みです。両者は似ていますが、利用できる範囲と必要な設備が異なります。

EVパワーステーションでできること

EVパワーステーションの代表的な機能は、EVへの充電と、EVから住宅への給電です。これにより、日常の電気代対策、太陽光発電の自家消費、停電対策という複数の目的を一つの設備で検討できます。

EVへ電気を充電する

EVパワーステーションを設置すると、住宅の電気を使ってEVやPHEVを充電できます。夜間の電力を利用する、太陽光発電の余剰電力を昼間に車へ充電するなど、家庭の生活パターンに合わせた運用が可能です。

ただし、充電時間は車両の受入可能な充電電力、機器の出力、住宅の契約容量、同時に使う家電の量によって変わります。機器の定格出力が大きくても、車両側がその出力に対応していなければ、実際の充電速度は速くなりません。

EVの電気を家で使う

V2Hに対応したEVパワーステーションでは、EVに蓄えた電気を住宅へ戻せます。電気料金が高い時間帯にEVから給電し、電気料金が比較的低い時間帯や太陽光発電の電気が使える時間帯に充電するという運用が考えられます。

ただし、電気料金プランの単価や燃料費調整額、再生可能エネルギー発電促進賦課金などは変動します。導入後に必ず電気代が下がるとは限らないため、過去の使用量と契約プランを使って試算する必要があります。

停電時に電気を使う

停電時には、対応するEVパワーステーションと車両を組み合わせることで、EVの電気を住宅へ供給できる場合があります。冷蔵庫、照明、通信機器、給湯設備など、あらかじめ決めた重要負荷を使う方法や、住宅全体へ給電する方法があります。

停電時の使い方は、平常時の使い方とは別に確認します。停電すると自動で切り替わるのか、手動操作が必要なのか、切替時に一時的な電源断が起きるのかも確認しましょう。

太陽光発電の電気をEVにためる

太陽光発電とEVパワーステーションを組み合わせると、昼間に発電した電気をEVへ充電し、夜間や発電量の少ない時間帯に家庭で使う運用ができます。固定価格買取制度の期間終了後に、売電よりも自家消費を重視したい家庭でも検討されます。

ただし、太陽光発電の余剰電力をすべてEVへ充電できるわけではありません。発電量、家庭内の消費電力、EVの駐車時間、充電制御の対応状況、電力会社との接続条件などが関係します。太陽光発電があっても、昼間に車が外出している家庭では、期待した運用ができない可能性があります。

EVパワーステーションと蓄電池の違い

EVパワーステーションと家庭用蓄電池は、どちらも電気をためて使える設備ですが、電気をためる場所と運用目的が異なります。EVパワーステーションは車のバッテリーを活用し、家庭用蓄電池は住宅に固定された蓄電池を使います。

車を毎日自宅に停め、将来も対応車種を使う予定がある家庭では、EVパワーステーションが効率的な選択になる可能性があります。一方、車を頻繁に使う、家に車がいない時間が長い、停電時に常時バックアップを優先したい家庭では、家庭用蓄電池のほうが運用しやすい場合があります。

両方を設置する方法もありますが、蓄電容量が増える一方で、初期費用や設置条件の確認項目も増えます。太陽光発電の容量、家の使用電力量、車の在宅時間をもとに、どちらか一方で足りるのかを確認してください。

EVパワーステーションのメリット

EVパワーステーションのメリットは、EVを移動手段だけでなく家庭の電源としても活用できることです。特に、太陽光発電があり、車が日中または夜間に自宅へ戻っている家庭では、複数の用途を組み合わせやすくなります。

車のバッテリーを家庭でも活用できる

EVやPHEVのバッテリーは、家庭用蓄電池より大きな容量を持つ場合があります。車のために購入したバッテリーを、停電対策や家庭の電気利用にも活用できる点は、EVパワーステーションの大きな特徴です。

ただし、車種によってバッテリー容量や給電可能な範囲は異なります。また、走行用に残しておく最低残量を設定できるか、給電によってどの程度走行可能距離が減るかも確認が必要です。家庭で使い切る運用ではなく、翌日の移動に必要な残量を残す設定が現実的です。

停電時の備えになる

停電時にEVから住宅へ給電できれば、冷蔵庫や照明、スマートフォンの充電、Wi-Fiルーターなどを使い続けられる可能性があります。太陽光発電がある場合は、日中に発電した電気を住宅で使ったり、条件が合えばEVへ充電したりできます。

EVやV2Hまで含めて考える場合は、V2Hおすすめ比較もあわせて確認すると、設備構成を比較しやすくなります。

ただし、災害時は天候や道路状況により車を移動できないことがあります。EVを避難や通勤にも使う家庭では、停電対策と移動用の残量をどう両立するか、平常時からルールを決めておく必要があります。

太陽光発電の自家消費率を高めやすい

太陽光発電の電気をEVへ充電できれば、余剰電力を家庭内で使う機会が増えます。発電した電気を売る場合と、家庭やEVで使う場合のどちらが有利かは、売電単価、購入電力単価、発電量、家庭の消費量によって変わります。

日中に車が自宅にある、充電制御が太陽光発電に対応している、車を翌日まで使わないといった条件がそろうほど、太陽光発電との相性を活かしやすくなります。

電力の使い方を可視化しやすい

製品によっては、専用アプリやモニターで太陽光発電、家庭の消費、EVへの充電、EVからの給電などを確認できます。電気の流れを把握すると、電気を多く使う時間帯や、太陽光発電を使い切れていない時間帯が見つかることがあります。

ただし、表示される数値の定義や計測位置は製品ごとに異なります。発電量と売電量、家庭の消費量と機器の消費量が同じ意味とは限らないため、画面の説明書を確認しましょう。

EVパワーステーションのデメリット・注意点

EVパワーステーションは便利な一方、車が自宅にないと使えない、対応車種が限られる、設置工事が必要になるなどの制約があります。導入前にこれらを理解しないと、想定していた電気代削減や停電対策につながらない可能性があります。

車が自宅にない時間は使えない

EVパワーステーションは車のバッテリーを電源として使うため、車が外出している間は給電できません。通勤で毎日長距離を走る家庭や、日中は車を勤務先に置いている家庭では、太陽光発電の余剰電力を車へ充電する運用が難しくなります。

家族が複数の車を使う場合も、どの車を接続するか、車が帰宅する時間、翌日の走行距離を考える必要があります。車の利用予定を優先すると、家庭への給電に使える時間が少なくなることがあります。

すべてのEV・PHEVに対応するわけではない

V2Hに対応しているかどうかは、車種、年式、グレード、車両側の規格、メーカーの仕様によって異なります。同じメーカーの車であっても、すべてのモデルが同じ機能に対応するとは限りません。

購入前には、車両メーカーの公式情報と、V2H機器メーカーの対応車種一覧の両方を確認します。対応一覧に車名があっても、特定の年式や仕様に限られることがあるため、車検証の型式や販売店の情報まで照合してください。

設置工事と住宅側の確認が必要

EVパワーステーションは、屋外または屋内に本体を設置し、分電盤や電力量計、EVの駐車位置まで配線します。設置場所の広さ、基礎、壁面の強度、浸水や積雪の可能性、ケーブルの取り回しを確認する必要があります。

分電盤の構成によっては、分電盤の交換、専用ブレーカーの追加、主幹ブレーカーや通信機器の変更が必要になることがあります。太陽光発電や既設蓄電池がある場合は、既存設備との接続可否も確認します。

電池の劣化が気になることがある

EVのバッテリーは、走行だけでなく充放電を繰り返すことで状態が変化します。V2Hによる充放電が車両保証の対象となるか、保証条件に制限があるかは、車両メーカーや車種によって異なります。

V2Hを使ったから直ちに問題が生じると断定することはできませんが、導入前に保証書やメーカー公式情報を確認することが大切です。電池容量は表示上の容量と実際に家庭で利用できる容量が異なる場合もあります。

停電時に家中の電気が使えるとは限らない

停電時に使える電気は、全負荷型か特定負荷型か、機器の出力、住宅の配線、家電の消費電力によって決まります。エアコンやIHなど大きな電力を使う機器を同時に動かすと、出力上限を超えて停止する可能性があります。

「停電時に使える」と「停電時に家中の家電を普段どおり使える」は同じ意味ではありません。非常時に優先する機器をリスト化し、販売店に同時使用の可否を確認しましょう。

価格・費用はどう考えるか

EVパワーステーションの導入費用は、本体、付属機器、設置工事、電気工事、既存設備との接続、申請費用などの合計で考えます。製品や住宅条件、工事内容によって変わるため、公式価格や見積もりを確認せずに一律の金額を断定することはできません。

費用の内訳

見積もりを比較するときは、単に総額を見るのではなく、どこまで標準工事に含まれるかをそろえます。屋外配線の長さ、分電盤の交換、停電時の切替方式、保証期間、アプリ利用料などを確認しないと、安い見積もりに見えても後から追加費用が発生することがあります。

補助金は年度と自治体によって異なる

EV、V2H、太陽光発電、蓄電池に関する補助制度は、国、都道府県、市区町村などがそれぞれ実施することがあります。ただし、対象機器、申請者、受付期間、予算、申請方法、工事着手前申請の要否は制度ごとに異なります。

補助金を前提に契約する場合は、販売店の説明だけでなく、制度を運営する公式窓口の公募要領と最新の受付状況を確認してください。申請前に工事や契約をすると対象外になる制度もあるため、順番を間違えないことが重要です。

補助金の有無や金額は年度途中で変更される可能性があります。この記事では、特定年度の補助額を固定的に案内しません。検討時点で、国の関連事業、自治体の公式サイト、申請窓口の情報を確認してください。

電気代削減効果の試算方法

電気代削減効果を試算するときは、次の項目を使います。

1. 月ごとの電力使用量と電気料金
2. 現在の電力契約プランと時間帯別単価
3. 太陽光発電の月別発電量と余剰電力量
4. EV・PHEVの月間走行距離と充電量
5. 車が自宅にある時間帯
6. V2Hの充放電効率、出力、制御条件
7. 本体・工事費用、補助金、保証・維持費

基本的な考え方は、「高い時間帯に買う電気をどれだけ減らせるか」「太陽光発電の余剰電力をどれだけ自家消費できるか」「充放電に伴う損失がどの程度あるか」です。売電収入が減る場合は、その減少分も含めて比較します。

太陽光・蓄電池とEVの連携を検討する方は、V2Hの価格相場はいくら？も一緒に確認しておくと分かりやすいです。

単純に「EVのバッテリー容量×電気単価」で計算すると、実際より大きな効果を見積もることがあります。毎日満充電・満放電できるとは限らず、車の移動、最低残量、変換ロス、天候、家電の使用状況があるためです。

EVパワーステーションが向いている人・向かない人

EVパワーステーションが向いているかは、EVの所有だけでなく、車の在宅時間、太陽光発電の有無、停電対策の優先度、設置条件で決まります。次の条件を複数満たすほど、導入目的が明確になります。

向いている人

• V2Hに対応するEVまたはPHEVを所有・購入予定である
• 車が自宅にある時間が長い
• 太陽光発電の余剰電力をEVへ充電したい
• EVを停電時の電源として活用したい
• 車の走行用残量を確保しながら家庭へ給電する運用を決められる
• 設置場所から分電盤・駐車場までの工事条件を満たせる
• 補助金を含めた総費用を確認したうえで、複数年使う予定がある

向かない可能性がある人

• 車がV2Hに対応していない
• 車を日中ほとんど自宅に置かない
• 将来、短期間で車を買い替える予定がある
• 停電時に車を移動用として常に満充電にしておきたい
• 設置スペースや配線ルートを確保できない
• 電気代削減だけで短期間に元を取りたい
• 停電時に家中の大容量機器を同時に使いたい

向かない条件がある場合でも、普通充電器、家庭用蓄電池、ポータブル電源、太陽光発電の運用改善など、別の選択肢があります。重要なのは、EVパワーステーションを導入すること自体ではなく、家庭の目的に対して適切な設備を選ぶことです。

EVパワーステーションの選び方

選び方の基本は、車両、住宅、電気の使い方、停電時の優先順位を順に確認することです。価格や最大出力だけで比較せず、実際に自宅で使えるかを先に絞り込みます。

1. 車両の対応可否を確認する

最初に確認するのは、現在または購入予定のEV・PHEVがV2Hに対応しているかです。確認する資料は、車両メーカーの公式仕様、取扱説明書、販売店の案内、V2Hメーカーの対応車種表です。

確認項目には、車種名だけでなく、年式、型式、グレード、対応する給電方式、V2H機器との組み合わせ、車両側の操作方法を含めます。中古車や輸入車の場合は、同じ車名でも仕様が異なることがあるため、車台番号などによる個別確認が必要になる場合があります。

2. 必要な給電範囲を決める

停電時に使いたい機器を具体的に書き出します。冷蔵庫、照明、テレビ、通信機器、給湯器、エアコン、IH、医療機器など、家庭によって優先順位は異なります。

「家全体をバックアップしたい」のか、「最低限の機器だけ使えればよい」のかを先に決めると、全負荷型・特定負荷型、必要な出力、分電盤の構成を比較しやすくなります。医療機器などを使う場合は、停電時の動作や瞬時停電の影響を機器メーカーにも確認してください。

3. 充電・放電の出力を比較する

出力は、EVへの充電速度と家庭への給電能力に関係します。大きな出力に対応する製品でも、車両側、住宅側、電力契約側の条件が上限になることがあります。

比較時は、定格出力、最大出力、連続出力、停電時出力、充電時と放電時の違いを確認します。短時間だけ出せる最大値と、継続して使える出力は異なるため、カタログの数値の意味を販売店に確認してください。

4. 太陽光発電との連携を確認する

太陽光発電がある場合は、既設パワーコンディショナーとの接続、太陽光発電の出力制御、停電時の太陽光発電の利用可否、EVへの余剰充電の可否を確認します。既設設備のメーカーや型式によっては、追加機器や制約が生じることがあります。

太陽光発電がない場合でも、将来設置する予定があるなら、後から連携できるかを確認します。ただし、将来対応をうたっていても、別途工事や機器交換が必要になることがあるため、現在の仕様と将来の費用を分けて説明してもらいましょう。

5. 設置場所とケーブルを確認する

本体を置く場所は、駐車位置と分電盤の距離、壁面や基礎、雨や直射日光、浸水、積雪、メンテナンススペースを考慮します。車の給電口までケーブルが届くか、車の出し入れでケーブルを踏まないか、歩行の妨げにならないかも確認します。

現地調査では、分電盤、電力量計、太陽光発電機器、蓄電池、駐車場、配線ルートを見てもらいます。オンラインや写真だけの見積もりでは判断しにくい条件があるため、正式契約前に現地調査を依頼するのが安全です。

6. 操作性と自動制御を確認する

自動充電、自動放電、太陽光発電の余剰電力優先、電気料金プランに応じた運転、最低残量設定、停電時の切替など、製品によって制御機能が異なります。機能が多くても、家族が操作できなければ運用が続きません。

アプリが必要な場合は、通信環境、サービス提供期間、利用料、スマートフォンの対応状況、データ表示の内容を確認します。インターネットが使えないときに、手動で充電・給電できるかも重要です。

7. 保証とサポートを比較する

本体保証、施工保証、車両側の保証、バッテリーに関する保証、故障時の連絡先、部品供給期間を確認します。保証期間だけでなく、保証対象となる故障、自然災害の扱い、出張費、交換部品、アプリや通信機能のサポート範囲も確認してください。

導入前に行う具体的な確認手順

導入前の確認は、対応車両、目的、住宅設備、設置工事、費用、申請の順に行うと抜け漏れを減らせます。次の手順を、見積もりや契約の前に実施してください。

EVやV2Hまで含めて考える場合は、EVと家庭用蓄電池はどちらがお得？もあわせて確認すると、設備構成を比較しやすくなります。

1. 車両情報を整理する：車種、年式、型式、グレード、購入予定時期、1日の走行距離を確認します。
2. 家庭の目的を決める：電気代対策、太陽光発電の自家消費、停電対策、EV充電のどれを優先するか決めます。
3. 停電時の負荷を洗い出す：使いたい家電と同時使用の有無、必要な出力を整理します。
4. 電気使用量を用意する：直近12か月の電気料金明細、電力使用量、契約プランを準備します。
5. 既設設備を確認する：太陽光発電、蓄電池、パワーコンディショナー、分電盤のメーカーと型式を調べます。
6. 現地調査を依頼する：本体設置場所、配線ルート、分電盤、駐車位置、浸水や積雪条件を確認してもらいます。
7. 複数の見積もりを比較する：本体、工事、追加費用、保証、申請代行の範囲をそろえます。
8. 公式情報で対応関係を照合する：車両メーカー、機器メーカー、自治体などの公式情報を確認します。
9. 補助金の申請時期を確認する：契約・着工・支払いの前に、申請要件と受付状況を確認します。
10. 日常運用を決める：充電する時間、最低残量、停電時の優先負荷、家族の操作方法を決めます。

見積もりを受け取ったら、次の質問をそのまま販売店へ伝えると確認しやすくなります。

• 現在の車両の型式は、実際にこの機器でV2Hを利用できますか。
• 停電時は全負荷型ですか、特定負荷型ですか。
• 停電時にエアコン、IH、エコキュートを使えますか。同時使用は可能ですか。
• 分電盤や太陽光発電機器の交換・追加は必要ですか。
• 見積もりに含まれない追加工事はありますか。
• 車が自宅にない間は、どの機能が使えなくなりますか。
• 車両保証とV2H利用の関係を公式情報で確認できますか。
• 停電時の切替は自動ですか。手動操作や復旧操作は必要ですか。
• 補助金はどの制度を前提にしていますか。申請前に着工しても対象ですか。
• 故障時の連絡先、保証期間、出張費、修理期間はどうなりますか。

よくある失敗例と対策

導入後の後悔は、製品の性能不足よりも、目的と実際の生活が合っていないことから起こりやすい傾向があります。契約前に、次の失敗例を自宅の条件に置き換えて確認してください。

失敗例1：車が自宅にない時間を考えていなかった

太陽光発電の電気を昼間にEVへ充電するつもりでも、車が通勤や送迎で外出していれば充電できません。導入前に、平日・休日それぞれの駐車時間を確認し、実際に充電できる時間帯を把握します。

失敗例2：停電時に家中の家電を使えると思っていた

停電時の出力や配線方式を確認せず、普段どおりに複数の大容量家電を使おうとすると、ブレーカーや機器が停止することがあります。必要な家電を優先順位で分け、同時に使えるかを施工店へ確認します。

失敗例3：補助金が必ずもらえると思っていた

補助制度には予算、受付期間、対象機器、申請者要件、工事時期などの条件があります。販売店から「補助金が使える」と説明された場合も、制度名、年度、申請窓口、申請期限、対象となる契約・着工時期を確認します。

失敗例4：本体価格だけで予算を組んだ

設置工事、配線、分電盤、基礎、既存設備の改修などが追加されると、総額は本体価格だけでは決まりません。現地調査後の正式見積もりを取り、標準工事と追加工事を分けて確認します。

失敗例5：将来の車の買い替えを考えていなかった

現在の車に対応していても、将来購入する車が同じ方式に対応するとは限りません。買い替え予定が近い場合は、現在の車で使える期間、次の車の対応見込み、機器の互換性を販売店と車両メーカーに確認します。

失敗例6：電気代削減額を最大値で計算した

毎日同じ量を充放電できる、常に高い単価の電気を置き換えられる、太陽光発電の余剰電力をすべて使える、といった前提は現実と異なる場合があります。月別の発電量、走行予定、最低残量、変換ロスを含めた控えめな試算を行いましょう。

EVパワーステーションに関するFAQ

EVパワーステーションは普通のEV充電器と違いますか？

EVパワーステーションは、一般的なEV充電器より広い意味で使われ、V2Hに対応している製品を指すことがあります。普通充電器は主に住宅からEVへ電気を送る機器ですが、V2H対応機器はEVから住宅への給電も行います。購入前に、家庭への放電機能があるかを確認してください。

EVパワーステーションがあれば停電時に家全体を使えますか？

家全体を使えるかどうかは、機器の給電方式、出力、分電盤、配線、接続する車両によって異なります。特定の回路だけを使う構成もあるため、「停電対応」と書かれているだけで家全体を使えるとは限りません。使いたい家電を具体的に示して、同時使用の可否を確認してください。

EVパワーステーションは家庭用蓄電池よりおすすめですか？

車を自宅に置く時間が長く、EVのバッテリーを家庭でも活用したい人には、EVパワーステーションが向く可能性があります。車が外出している時間が長く、常時バックアップを優先する人には家庭用蓄電池が向く場合があります。太陽光発電の容量、車の利用予定、停電時の目的を比較して選びます。

EVパワーステーションで電気代は必ず安くなりますか？

EVパワーステーションを導入しても、電気代が必ず安くなるわけではありません。電気料金単価、太陽光発電の余剰電力、車の在宅時間、充放電ロス、電池の最低残量、契約プランによって効果が変わります。直近12か月の実績を使って、導入前後の費用を試算してください。

すべてのEVやPHEVでV2Hを利用できますか？

すべてのEVやPHEVがV2Hに対応するわけではありません。車種、年式、型式、グレード、車両側の仕様と、V2H機器の対応条件を確認する必要があります。車両メーカーの公式情報とV2Hメーカーの対応車種表を照合し、販売店にも個別確認してください。

太陽光発電がなくてもEVパワーステーションを設置できますか？

太陽光発電がなくても、EVへの充電やEVから住宅への給電を目的に設置できる場合があります。ただし、太陽光発電がない場合は、主に電力料金の時間帯差や停電対策が導入目的になります。電気料金プランと車の在宅時間をもとに、費用対効果を確認してください。

EVパワーステーションの補助金は利用できますか？

補助金を利用できる可能性はありますが、制度は年度、地域、対象機器、申請者、受付期間によって異なります。国や自治体の公式情報で、申請前の契約・着工が認められるか、対象機器として登録されているかを確認してください。補助金の利用を前提にする場合は、申請結果が確定する前の支払い条件にも注意が必要です。

EVパワーステーションはEVのバッテリーを劣化させますか？

EVのバッテリーは走行や充放電によって状態が変化しますが、V2H利用の影響や保証条件は車種・メーカーによって異なります。V2Hを使った場合の車両保証、充放電回数の扱い、最低残量設定を公式情報で確認してください。車両保証と機器保証は別に確認する必要があります。

まとめ

EVパワーステーションとは、EVやPHEVのバッテリーと住宅を接続し、充電だけでなく家庭への給電にも活用するための設備です。V2H対応機器であれば、EVの電気を停電時や電気料金の高い時間帯に使ったり、太陽光発電の余剰電力をEVへためたりできます。

一方で、対応車種、車の在宅時間、設置工事、停電時の給電範囲、電池の保証、電気料金プラン、補助金の条件を確認しなければなりません。導入の判断は、本体価格ではなく「車両・住宅・電気の使い方を含めた総額と運用」で行うことが重要です。

まずは、車種のV2H対応、停電時に使いたい家電、太陽光発電や分電盤の仕様、車が自宅にある時間を整理してください。そのうえで現地調査と複数の見積もりを行い、最新のメーカー公式情報、自治体や国の補助制度の公式情報を確認してから契約しましょう。